燃焼式脱臭の中で最も古くから確立されている方式が直接燃焼式であり、悪臭・炭化水素・有機溶剤などを含む処理ガスを最も確実に処理する方法である。直接燃焼式は１９５０年代に北米で豊富な天然ガスを燃料として確立されました。

数ある脱臭法の中でエコムが得意な燃焼式について説明していきます。まず、燃焼についてですが、燃焼とはものが燃える現象であるが、燃焼により得た熱エネルギーを多様にかつ多量に効率よく用いるかが重要である。そのための技術として、この燃焼という現象を自由に制御し、いかに安全に有効活用できるかが必要となるのです。

今の既存の脱臭技術としては以下の方法が挙げられる。

1. 燃焼法
2. 洗浄法
3. 吸着法
4. 生物脱臭
5. 消・脱臭剤法
6. オゾン脱臭法
7. プラズマ脱臭法
8. 冷却凝縮法
9. 希釈拡散法

それぞれの脱臭方法には長所・短所があるが、これだけでなく設置方法・スペースの問題・管理技術レベルがかかわってくるため検討には色々な情報を加味して検討を進めていく必要がある。

この中でエコムが主として提供している脱臭装置は『燃焼法』を得意としています。

脱臭技術とはいかに効率よく脱臭するかだけに限らない。臭気を出さない工夫・臭気発生を抑制する工夫や臭気の捕集方法など、いかに臭気を効果的に適正な方法で捕集するかに関わる所が大きいものである。

悪臭問題は感覚的で、且つ長期にわたって大気や土壌を汚染しない公害であるとの見解から、全国一律の規制値は設けられていません。総理府令で定める範囲内で、都道府県知事及び指定都市、中核市、特例市の長が規定地域及び規制基準を決めることとなっています。

悪臭防止法の法規制に当たり制定当初は悪臭物質の原因となる物質濃度を計器によって測定する事を確定した。これは6段階の臭気強度表示に基づき臭気強度と悪臭物質の関係を定めたもので、嗅覚は用いる事が無く物質濃度による規制を定めた。これらの対象物質は制定当初の昭和46年の制定以降徐々に増えており現在では悪臭２２物質と呼ばれる、２２種類に限定されている。しかし物質濃度での規制は、ほとんどの臭いの性質が混合臭気であり、規制範囲内であっても、臭いが無くなる訳ではないことから、人間の嗅覚を基準とする臭気指数を用いた方法へ平成７年に改正されることとなった。

臭気強度などは臭いのくささをの程度を判断するのに対し、臭気濃度は臭いの有無『においがするかしないか』を判定する方法といえる。現在の法規制及び近隣からの苦情問題などは、『くささの程度』よりも『においがするかしないか』の判断基準に移行していると言っても良い。

臭気濃度は『三点比較式臭袋法』と呼ばれる方法が使用され、数名の臭気判定士がある臭気を希釈してにおいがしなくなった希釈倍数を平均化した数値である。

例えば臭気濃度1000とは臭気を1000倍に希釈したときに、大部分の人が臭いを感知できなくなるという意味である。

臭気濃度とは無臭の空気によって薄められても、まだ感知できるかを数値化した尺度です。
簡単に言えばにおいを何倍に薄めたら臭わなくなるを、希釈倍数で表した数値なのです。

臭気指数は人間の嗅覚の感覚量に対応した尺度で、騒音のホンと同じ考え方で人間の嗅覚を数値化したものである。現在の悪臭防止法などの規制基準には広く使用されているものである。

臭気指数と臭気濃度の関係式は下記条件が成り立ちます

臭気指数＝１０×log臭気濃度